ほんまにそれですよね。2026年8月に発表された規約改定で、「2027年2月1日から新規の収益化ハードルがほぼ倍になる」ことが決まって、クリエイター界隈にかなりの衝撃が走っています。
これまで「登録者1,000人 ＋ 過去1年で再生4,000時間（またはショート90日で1,000万回）」を目指してコツコツやってきた人たちからすると、いきなりゴールポストを遠くに動かされたような感覚になりますよね。
何がどう厳しくなるのか？
1. 新規参入のボーダーライン引き上げ（2027年2月〜）
長尺の総再生時間：4,000時間 \rightarrow 8,000時間（2倍）
ショート再生回数：1,000万回 \rightarrow 2,000万回
登録者数（1,000人）の要件は維持される見通しですが、動画をしっかり見てもらうハードルが一気に上がります。
2. 「維持・継続」の条件も具体化
以前は一度パスすれば放置でも剥奪されにくかったものが、「非アクティブ（年間の最低再生時間割れや長期の投稿停止）」に対する見直しや、ショート収益分配の維持基準（直近90日で一定以上の再生をキープ）など、“居座り防止”の仕組みも組み込まれつつあります。
3. コンテンツの独自性審査の厳罰化
生成AIで作った量産動画や切り抜き、他人のコンテンツのツギハギに対して「再利用されたコンテンツ」「付加価値のない繰り返し」判定が以前より格段に厳しくなっています。
なぜここまで絞るのか？
AI量産動画の氾濫防止：台本から音声・映像まで自動生成した「中身の薄い動画」で審査を通そうとする業者が激増し、YouTube側の審査コストや広告主への価値が落ちているため。
広告主へのアピール：「しっかりファンがついて再生時間を稼げているチャンネル」にだけ広告を回すことで、広告単価や媒体価値を維持したい狙いがあります。
いま審査基準の手前にいる人にとっては「2027年1月末までに現行基準（4,000時間）で滑り込めるかどうか」が死活問題になっています。プラットフォーム側としては「適当な動画を乱発する層を弾いて、腰を据えてファンコミュニティを作っている発信者を残したい」という方向へ明確に舵を切った形ですね。
0 件のコメント:
コメントを投稿